雑学・和歌山

5月28日の池田信夫さんのブログ「自称『慰安婦』の矛盾だらけの証言」を読んだ。エントリの結びを「慰安婦なるものはこういう詐欺師であり、橋下氏が謝罪するような相手ではない」と書かれている。わたしは、ここのブログ2007年04月01日「慰安婦問題をめぐる本社の報道について」に引っかかってしまったことがあるが、筋が通った話でなるほどと感じさせられた。

この朝日批判のエントリ、2012年08月17日のエントリ「慰安婦問題の『主犯』は福島瑞穂弁護士」などと併せ、よくぞ名誉毀損等で訴えられないものだと思った。世の中にはスゴイひともいるものだ。

このひとは、経済評論家らしいが詳細はよくわからない。信用できる人かどうか。ただ、書かれていることはそんなにおかしくは無いように感じる。生意気な言い方になるけど、こういうふうにハッキリとものを言えるひとって尊重したいと思う。嘘を嘘と言うことは勇気もいることだし、利益にならない場合もあるだろう。そのうえけっこう敵は多くなることでしょう。

民主主義社会にとって言論はその根幹になります。言論そのものが嘘かどうか。それは極めて重要な問題である。天下の大マスコミメディアが嘘をつくなどあってはならないこと。自称『慰安婦』たちは真実を語っているのだろうか。詐話師、詐欺師でなければ、彼女の縁戚や関係者の補強証言などがあってもよさそうなものだが、これまでの裁判においてもそのような証言が無かったと聞く。

この問題についても国際司法の場で真否を争うことを強く求めたい。日本と韓国、それに世界の関心を持つ多くの方々がいわゆる従軍慰安婦(セックス・スレイブ)を真実だと思っているようだ。

しかし、果たしてそうだったのか。親に売られた、人買いに騙された、あるいはお金のために、家族のために苦界に身を沈めた可哀想な女性たちでなかったのか。ほんとうに軍や国家が女性を拉致連行し、売春行為を強制したのか。政府は国際司法の場に提訴することを真摯に検討するべきだ。

蛇足：
５月２６日にいわゆる従軍慰安婦の大阪市長との面談ドタキャンの記者会見でのやり取りを書いた。「橋下は面会対象でなく審判対象」である。このなかで、出版社系の記者がかなりきわどい質問をした。

光文社　：　疑っているわけではありませんが、確固たる証拠とはどういう資料でしょうか？
支援者　：　その質問には答えられません。疑ってかかる人にはお答えしません！
光文社　：　疑っているわけではないですが・・・
支援者　：　そもそも、こういう会見に来るのであれば事前に資料を調べてくるのが当然でしょ？
光文社　：　ですから、その証拠となる資料を調べてもなかったので。
支援者　：　お答えしません。

支援者が「そもそも、こういう会見に来るのであれば事前に資料を調べてくるのが当然でしょ？」と言ったのに、光文社の記者が「ですから、その証拠となる資料を調べてもなかったので」と答えた。記者会見の場でもあることだし、支援者としてはせめて資料名ぐらいは出しても良いと思ったが、「お答えしません」ときた。正確には、「(確固たる証拠などないので)お答えできません」というべきだったんでしょう。そう受け取られても仕方が無いようなキレカタだった。

これほどの騒ぎになっている。マスコミはもっと真剣にいわゆる(自称)従軍慰安婦の証言を検証するべきではないのか。出版社系の記者だけが奮闘して、いわゆる大手メディアが突っ込んだ質問をしないという状況、何かおかしいと感じる。わたしは、テレビをもっていないのでわからないが、マスコミはこのやり取りを放映したのだろうか。